シラバス情報

科目名
財務管理論Ⅱ
授業コード
22040
担当者名
幸田 圭一朗
副題
現代企業の財務戦略
単位数
2.00単位
配当年次
3年
開講学期
2019年度後期
教職免許種類
高校一種(商業)

授業内容
本講義では、財務管理論Ⅰに引き続き、コーポレート・ファイナンス(企業の資金に関するマネジメント)に焦点を当て、資金の流れを通じた企業の経済活動について考えます。この財務管理論Ⅱでは、財務管理論Ⅰで扱った正味現在価値(NPV)以外のファイナンスに関わる諸問題に焦点を当て、それら理論について学習していきます。なお、この財務管理論Ⅱは、財務管理論Ⅰの発展・補完的な位置づけとなります。したがって、現在価値の概念やキャッシュフロー等については、財務管理論Ⅰの修得を前提としますので、合わせての受講が望ましいです。確認テストについては、計算問題を中心に採点したうえで返却し、その解説を講義冒頭で行います。
到達目標と卒業認定・学位授与の方針との関連
次の5点の修得を目指します。(1)企業の資本コストの算定ができ、正味現在価値の算出を行うことができる (2)いくつかの分析手法を用いて、投資の意思決定の判断ができる (3)企業におけるそれぞれの資金調達手法を理解し、その違いを説明できる (4)経営者の視点に立った簡単な財務計画を立てることができる (5)資本構成や配当政策、デリバティブの簡単な概要を説明できる
【身につく力】「知識・理解」「論理的思考力・分析力」
授業計画
第1回 イントロダクション 〜簡単な計算問題の演習〜
第2回 財務管理論Ⅰの復習(1) 〜現在価値、キャッシュフロー、リスクとリターン〜
第3回 企業の資本コスト 〜資本資産評価モデル(CAPM)〜
第4回 財務管理論Ⅰの復習(2) 〜加重平均資本コスト〜(確認テスト(1))
第5回 財務管理論Ⅰの復習(3) 〜継続価値、正味現在価値、計算演習〜
第6回 資金調達の方法(1) 〜株式による調達(株式の仕組み)〜(確認テスト(2))
第7回 資金調達の方法(2) 〜株式による調達(株主、上場)〜
第8回 資金調達の方法(3) 〜負債による調達①(銀行借入・担保・個人保証)〜(確認テスト(3))
第9回 資金調達の方法(4) 〜負債による調達②(社債・格付け)〜
第10回 資金調達の方法(5) 〜負債による調達③(債券価格)〜
第11回 資本構成(1) 〜MMの無関連命題〜(確認テスト(4))
第12回 資本構成(2) 〜負債の節税効果、最適資本構成〜
第13回 金融派生商品(デリバティブ)入門 〜オプション〜
第14回 配当政策 〜配当政策、自社株買い〜 (確認テスト(5))
第15回 財務管理論Ⅱのまとめ 〜計算問題を中心とした練習問題〜
関連科目
本講義は、「財務管理論Ⅰ」の修得を前提として講義を進めていきます。「財務管理論Ⅰ」と同様に、経営学科の科目としては、「管理会計論」「経営分析論」、経済学科の「ファイナンス入門」「統計学」などが関連しています。また、「証券市場論」や「現代ファイナンス論」も深い関連があります。
準備学習等の指示
前回の講義を踏まえたうえでの、講義設計となっています。したがって、必ず講義の復習を行うようにしてください。約30分以上は復習にかけましょう。また、確認テストを複数回行いますが、テストの実施にあたって事前に学習のポイントを配布いたします。そのポイントを参考に、学習を進めてみてください。さらに、講義と関係があると思う新聞やニュースなどに目を向けてください。
教科書
教科書の指定は特に行わず、レジュメを配布します。
参考文献
砂川伸幸ほか(2008)『日本企業のコーポレートファイナンス』日本経済新聞出版社 (¥3,200+税)
榊原茂樹ほか(2011)『現代の財務管理 新版 (有斐閣アルマ)』有斐閣 (¥2,200+税)
定期試験の実施
定期試験を実施します。
成績評価の方法
定期試験(60%)、平常点(出席状況、提出物、確認テスト、学習態度など)(40%)により総合的に評価します。なお、確認テストは定期試験同様の形式で実施しますので、座席についてはその都度、指示に従うようにしてください。また、実施日については授業計画を確認してください。出席回数が総授業回数の3分の2に満たない場合には、定期試験の受験を認めません。
実務経験と授業との関連
備考
・前回の講義の復習をきちんと行うようにしてください。この講義は積み上げ式となっていますので、やむを得ず欠席(公欠・病気)する場合は、フォローいたしますので相談するようにしてください。
・電卓(携帯電話の電卓機能は不可)を毎回持参するようにしてください。
・受講態度やマナー(私語・飲食・講義中のゲームなど)については、他の学生の学ぶ権利を侵害します。したがって、教室からの退出や以後の出席を認めない、成績評価対象外など、厳しく対処いたします。