メディアビジネス特講Ｍ

25028

宮本　和幸

放送コンテンツとメディアビジネスの未来を考える

2.00単位

3年

2026年度後期

この授業は、双方向のアクティブラーニング型の進め方で、放送を中心としたメディアコンテンツの実態と、その社会的役割を多角的に学びます。テレビ・ラジオ・新聞・通信社などの既存メディアから、動画配信やSNSなどの新しい情報流通までを横断的に扱い、放送局の実務と社会とのつながりをテーマに現場視点で掘り下げます。
　　　　　　
授業では、以下の内容を学びます。
１．放送を中心としたメディアビジネスの構造と主要プレイヤーを学ぶ。
２．放送・通信・デジタルそれぞれの収益モデルを比較分析する。
３．スポンサー・編成・社会貢献など放送局経営の多面的な役割を学ぶ。
４．メディア産業の変化が社会に与える影響を学ぶ。
５．現場と理論を結びつけた新しいメディアビジネスモデルを考える。

ビジネス面・収益面では、
「放送枠ビジネスと編成」「スポンサーの関係」「通信社と国際報道の仕組み」「海外フォーマット販売と国際展開」「スポーツビジネスと放映権・球団経営」。
公共的な役割や多面的な役割としては、
「CSR・SDGsなど放送局の社会貢献活動」「メディアと地域社会・観光との連携」。
社会に与える影響では、
「新語・流行語から見る時代とメディアの関係」。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
新しいメディアビジネスモデルの側面からは、
「SNS・ネット時代における放送との共存」、
などを事例に取り上げ、学生同士の議論や教員とのディスカッションによって、理解を深めていきます。

この授業を通して、以下の力を身につけることを目標とします。

理論と現場を結びつけながら「メディアの経営と公共性との両立」を考える力を身につけ、
最終的には、受講生自身が社会に開かれたメディアビジネスの未来像を構想し提案できる能力を身につけることを目指します。

【身につく力】
「知識・理解」「論理的思考力・分析力」「コミュニケーション能力」

第 1回　ガイダンス（広がるメディアの経済的な影響）　
第 2回　放送枠から編成、スポンサー、制作との関係を考察する
第 3回　通信社とジャーナリズムの未来を考察する（共同通信・時事通信・海外通信社）
第 4回　スポーツ放映権と配信の時代（五輪・W杯・WBC）
第 5回　スポーツルールへのメディアの影響とメディア表象
第 6回　スポーツビジネスとスポーツ経営—横浜ベイスターズ出向の経験から　
第 7回　海外フォーマット販売の最前線　　
第 8回　テレビ局の社会貢献（SDGsや出前授業)、新語・流行語で読み解く「世相とメディア」
第 9回　地方創生とメディア連携—広島を事例に（ロケ地・観光・地域情報の可能性）
第10回　SNS・ネット時代における放送との共存
第11回　最新トピック分析と事例発表・ディスカッション①
第12回　最新トピック分析と事例発表・ディスカッション②
第13回　最新トピック分析と事例発表・ディスカッション③
第14回　最新トピック分析と事例発表・ディスカッション④
第15回　総括：これからのメディアビジネスをデザインする

『映像コンテンツ制作論』『メディア経営の現場を知る』『メディア・リテラシー』『コンテンツビジネス論Ⅱ』

日常的にメディアやテクノロジー関連のニュースを30分以上チェックしてください。
授業で紹介したテーマに関連するニュースや記事を探し、簡単にメモを取る習慣を持ちましょう。最新のメディア関連ニュースを意識してください。

教科書は使用しませんが、必要に応じてレジュメなどを配布することがあります。

・『メディア産業論』 湯浅 正敏 著, ミネルヴァ書房, 2020年
・『改訂版 21世紀メディア論』 水越 伸 著, 放送大学教育振興会, 2014年
・『情報メディア白書』 電通メディアイノベーションラボ 編, ダイヤモンド社, 各年版
・『放送研究と調査』 NHK放送文化研究所 編, NHK出版, 各年版

定期試験は実施しません。　

（１）授業への参加度、平常の受講態度…60%
（２）提出物など……………………………40%
　
ただし、出席日数が３分の２に満たない場合には、成績評価を行わないことがあります。

前職のTBSテレビで番組制作、編成・営業・事業など放送ビジネスの実務を幅広く経験してきました。横浜ベイスターズ出向時には球団経営の現場も担当しました。これらの経験をもとに、放送とデジタルの共存や国際展開、スポーツ放映権などを題材にメディアビジネスの未来を実践的に学びます。

履修定員は30名とし、抽選で選考します。

授業心得：授業中の私語・飲食は禁止です。
注意事項：PCやスマートフォン、タブレットなどのディバイスは、授業で教員が許可した場面のみ使用できます。
他の学生の学習を妨げる行為があった場合は、厳正に対応します。　　　　　　　　　　　　　　　　　
遅刻は原則認めません。