シラバス情報

科目名
金融リテラシー入門
授業コード
13006
担当者名
若林 茂樹
副題
これからの人生に役立つお金の知識
科目ナンバリング
単位数
2.00単位
配当年次
1年
開講学期
2026年度後期
教職免許種類

授業内容
この講義は、J-FLEC(金融経済教育推進機構)の協力の下で開講しています。授業内容は、社会人(生活者)として、最低限必要とされる、お金の知恵・判断力を体系的かつ具体的に身に付けることを目標にしています。とくに、① 金融と経済、② ライフプランの設計、③ お金を借りる、④ お金を増やす、⑤ リスクに備える、⑥ トラブルを避ける、という6つの分野に関する授業を行います。

※J-FLEC(金融経済教育推進機構)については「備考欄」を参照
到達目標と卒業認定・学位授与の方針との関連
ライフステージのさまざまな局面で自立した意思決定や適切な判断を行うために,大学生として最低限身に付けるべきお金の知恵・判断力を養うことを目的としています
【身につく力】「知識・理解」「論理的思考力・分析力」
授業計画
第1回 導入(金融経済教育の重要性)【J-FLEC】
金融リテラシーの意義、各分野の概観
第2回     人生とお金【J-FLEC】
 一生涯に付き合うお金、ライフプランニングの大切さ、大学卒業までにかかるお金、奨学金、金融リテラシーの必要性など            
第3回     お金を稼ぐ 【J-FLEC】
働いて稼ぐこと、家計管理の考え方、収支管理の基本、社会保険の基本など
第4回     お金と経済【J-FLEC】
お金と経済活動、景気と賃金・物価・金利、景気と株価・債券価格、金利の知識、リスクとリターンなど                
第5回     ライフプランを描く①【日本FP協会】
ライフプランニングの考え方、人生における大きな支出など        
第6回     ライフプランを描く②【日本FP協会】
キャッシュフロー表の作り方・活かし方、キャッシュフロー表の見直し(課題)など
第7回     お金を借りる①【J-FLEC】
いろいろな決済方法、「信用」とは、クレジットカード・ローンの仕組みと利用上の留意点など              
第8回     お金を借りる②【J-FLEC】
住宅ローンの仕組みと利用上の留意点、多重債務の予防など        
第9回     お金をふやす①【J-FLEC】
資産形成の意義、金融商品の選択、リスクとリターンの関係、長期・積立・分散投資の効果、NISAと確定拠出型年金、投資詐欺への注意など            
第10回  お金をふやす②【J-FLEC】
分散投資の意義、投資信託の仕組みと特徴など
第11回  リスクに備える①【生命保険文化センター】
生活設計とリスク管理、リスクに備える保障手段、生命保険の契約と解約時の留意点など
第12回  リスクに備える②【日本損害保険協会】
生活に潜むリスクと保険の役割、損害保険の仕組みと活用法など                
第13回  トラブルに強くなる【J-FLEC】
契約の基礎知識、若者が陥りやすい消費者トラブル・金融トラブルと注意点、消費者を守る法制度など        
第14回  ライフプランを描く③【日本FP協会】
第6回課題に関する議論、重要な知識・ノウハウの確認など        
第15回  全体総括 【J-FLEC】
重要事項の復習など 大学生のための人生とお金の知恵
関連科目
ファイナンス入門 金融論Ⅰ 金融論Ⅱ 実践コーポレートファナンス 実践パーソナルファイナンス 
社会保障論Ⅰ 社会保障論Ⅱ  租税論


準備学習等の指示
指定した授業資料やレジュメを事前に読み込むこと。授業前30分、授業後60分の学習時間は必要となります
教科書
教科書は使用しません。毎回の授業資料は全てHUE NAVIクラスプロファイル「授業資料」にPDFファイルで掲示します
参考文献
なし
定期試験の実施
定期試験を実施します。
成績評価の方法
学内定期試験(60%) 授業への参加点(20%)およびライフプランニング見直しワークシート(20%)担当教員が上記の評価材料を基に最終的な評価をします。
実務経験と授業との関連
J-FLEC(金融経済教育推進機構)が認定する講師を中心に、金融経済教育に関わる各団体の専門家がオムニバス形式で担当します。それぞれの実務経験に基づき、必要な金融リテラシーの授業を行います
備考
授業では失礼のないように最低限のマナーを守ることを心掛けて下さい。
授業マナーが芳しくないものには厳重注意をすることがあります。受講時のマナー(遅刻、私語、飲食、携帯電話の使用、居眠り、姿勢など)には気を付けてください。
※J-FLEC(金融経済教育推進機構)は、金融経済教育の機会を全国的に拡充することを目的とし、金融広報中央委員会(事務局:日本銀行)、全国銀行協会、日本証券業協会が発起人となり、2024年4月に設立された認可法人です。