シラバス情報

科目名
コンテンツビジネス論Ⅱ
授業コード
25022
担当者名
宮本 和幸
副題
コンテンツビジネスの仕組みと動向
科目ナンバリング
単位数
2単位
配当年次
3年
開講学期
2026年度後期
教職免許種類

授業内容
本講義では、国内外のコンテンツビジネス、とくにデジタルコンテンツビジネスを中心に、現状と将来の展望を学びます。
前半では、コンテンツビジネスの基本構造や主要分野(テレビ、映画、音楽、ゲームなど)の動向を理解し、収益モデルや産業構造を体系的に習得します。
後半では、メタバース、NFT、サブスクリプション、デジタルトランスフォーメーション(DX)など最新トレンドや、各国の政策比較を通じて国際的な視野を養います。
最終的には、デジタル時代におけるコンテンツ産業の課題と未来像を自ら考察し、実践的な思考力を身につけることを目指します。
到達目標と卒業認定・学位授与の方針との関連
この授業を通して、以下の力を身につけることを目標とします。
1.デジタルコンテンツ産業の基本構造を説明できるようになる。
2.コンテンツビジネスの収益モデルと最新トレンドを理解できるようになる。
3.各国の産業政策や国際的な競争関係を比較・分析できるようになる。
4.新しい技術がコンテンツ産業に与える影響を考察できるようになる。
【身につく力】
「知識・理解」「論理的思考力・分析力」「国際的視野」                                                  
授業計画
第 1回 ガイダンス・イントロダクション(授業の目的と進め方を確認)
第 2回 デジタルコンテンツビジネスの基本構造
第 3回 日本の主要コンテンツ分野①(テレビ・映画)
第 4回 日本の主要コンテンツ分野②(音楽・ゲーム・出版)
第 5回 サブスクリプションモデルの台頭(Netflix、Spotifyなどの事例分析)
第 6回 デジタルトランスフォーメーション〔DX〕の現状と未来
第 7回 メタバースの現状(メタバースの基礎と国内外の事例)
第 8回 メタバースの未来(将来の可能性と課題)
第 9回 NFTとコンテンツビジネス① (基礎と現状)
第10回 NFTとコンテンツビジネス② (応用事例と課題分析)
第11回   アメリカのコンテンツ産業と政策
第12回   ヨーロッパのコンテンツ産業と政策      
第13回   中国・韓国のコンテンツ産業と政策
第14回   日本の未来戦略と課題
第15回 総括:デジタル時代のコンテンツビジネス
関連科目
『コンテンツビジネス論Ⅰ』『映像コンテンツ制作論』『メディア経営の現場を知る』『メディア・リテラシー』
準備学習等の指示
日常的にデジタルコンテンツビジネス関連のニュースを30分程度読み、興味を持った話題について自分の考えを整理しておくこと。授業での議論やレポートに活用できるようにしましょう。
教科書
教科書は使用しません。必要に応じてレジュメや資料を配布します。
参考文献
・『図解入門業界研究 最新コンテンツ業界の動向とカラクリがよくわかる本』中野 明 著,秀和システム,2023年
・『コンテンツビジネスのすべて』野辺名 豊 著, PHP研究所, 2022年
・『60分でわかる! NFTビジネス 超入門』森川 ミユキ 他 著, 技術評論社, 2022年
・『NFTビジネス活用事例100連発! 地方創生からエンタメまで』小林 憲人 著, 彩流社, 2022年
・『マンガでわかる! NFTビジネス』増田 雅史 監修, 水津 あさ 漫画, 宝島社, 2022年
・『デジタルコンテンツ白書』経済産業省 監修, 一般財団法人デジタルコンテンツ協会 編集・発行, 2023年
・『NFTの教科書 〜ビジネス・ブロックチェーン・法律・会計まで デジタルデータが資産になる未来』天羽 健介 著, 朝日新聞出版, 2022年
定期試験の実施
定期試験を実施します。
成績評価の方法
(1)授業への参加度、平常の受講態度、提出物…40%
(2)学内定期試験……………………………………60%
ただし、広島経済大学学内定期試験細則に従い、出席日数が3分の2に満たない場合には、定期試験の受験を認めない場合があります。
実務経験と授業との関連
前職のTBSテレビでライセンス事業や番組制作を通じ、コンテンツの収益化やデジタル展開に携わってきました。実務経験をもとに、サブスクやDX、NFTなど最新トレンドを含め、デジタル時代のコンテンツビジネスを体系的に学びます。
備考
授業心得:授業中の私語・飲食は禁止です。
注意事項:PCやスマートフォン、タブレットなどのディバイスは、授業で教員が許可した場面のみ使用できます。
他の学生の学習を妨げる行為があった場合は、厳正に対応します。                 
遅刻は原則認めません