近畿の主要3都市(大阪市、京都市、神戸市)における品目別消費者物価指数動向を分析し、物価変動の特徴、都市間における価格裁定、および物価変動の発信都市・受信都市の存在について検証した。単位根、共和分、因果性などの検定から、①3都市ともに全国平均に比べて物価上昇が緩やかであること、②各都市の食料、住居、被服・履物、教養・娯楽それぞれの消費者物価指数はすべてランダム・ウォ-ク的に動いていること、③過半数のケースで共和分関係が認められ価格裁定と整合的であること、④3都市内において、大阪市が食料、住居、教養・娯楽、京都市が被服・履物の変動の発信地であることなどが明らかになった。