(高木信二大阪大学教授との共同研究) 東京及び国内主要都市の消費者物価のデータを用い、都市間における物価の連関について検証している。東京と主要都市の物価動向に価格裁定が働くのかを共和分検定、東京は物価変動の発信地と言えるのかを、誤差修正モデルを用いた因果性検定を、それぞれ用いて検証した。総合及び衣料品では、都市間の物価動向に共和分関係が認められるが、住居ではそれが認められないこと、物価変動には、東京からの発信もあるが、必ずしも一方向でなく、地方都市から東京への発信も確認できることなどが明らかになった。国際金融論における購買力平価や、マクロ経済学における一国の物価をめぐる諸研究の成果を再確認すべきことが示唆されよう。