本稿では株価のボランティリティと取引高や取引回数など株価以外の取引情報との関係を分析している。本稿では情報に関しては、取引高、取引回数と言った取引情報を代理変数とし、株価変動には高頻度データから計算されたRealized Volatilityを用いて分析を行っている。東証一部上場銘柄に対して実証分析を行い、日経225株価指数のRVを説明変数に導入したモデルが最も当てはまりが良いことが分かった。さらに、本稿では構造変化を考慮に入れ分析を行っている。サンプル期間をサブ・サンプル期間に分けて分析を行うと、2008年と2011年以外では先行研究と同様に取引回数を導入したモデルが最も説明力が高く、2008年と2011年では日経225株価指数のRVを導入したモデルが説明力が高いことが分かった。これは経済にショックが発生した場合は株価指数の情報がより個別株のボラティリティにより影響をおよぼすと考えることができる。また、構造変化前と構造変化後ではボラティリティに対する取引情報の説明力が変化することも分析により明らかにしている。