投資主体別における株式需要の分析

本稿では投資主体別に株式需要の要因について非ガウス型構造VARモデルを用いて分析を行った。各主体の株式需要量は購入金額から売却金額の差で定義し、その他の変数として、TOPIXや為替レートの収益率、VIX、Realized Volatilityを用いている。実証分析の結果、投資主体間は互いに影響があると判断できが、影響を及ぼす期間については各主体間で違いがある。金融市場変数が各投資主体にもたらす影響については、残差系列の分布は正規分布よりも裾が厚く、ショックの影響はかなり長く持続するということが投資主体間に共通している。しかし、各金融変数の影響については投資主体ごとに異なるという結果が得られた。

『広島経済大学経済研究論集』

第42巻

第3号