本稿は、平成29年7月、関西学院大学産業研究所と日本貿易学会が開いた合同貿易研究セミナー：「貿易と投資の新潮流」における報告を加筆修正したものである。本稿の中で、まず付加価値貿易に関する先行研究とデータベースの構築について概観したうえ、垂直分業度指数、顕示比較優位指数を用いて、両国の製造業の比較優位を比較分析した結果、以下の点が明らかになった。（1）輸出に含まれる国外付加価値（FVA）の割合が両国ともに上昇してきており、国際価値連鎖への参加が深化している。（2）日本の製造業は主として前方垂直分業という形で国際価値連鎖に参加しており、付加価値率の高いハイエンド中間財として海外へ輸出するという構図を形成した。中国の製造業は主として後方方垂直分業、すなわち最終財を組立後輸出する形で国際価値連鎖に参加している（日本と対照的である）。（3）VARCA指数でみる両国の比較優位産業の特徴について、日本は技術・資本集約型産業を中心に依然として高い国内付加価値を維持し、比較優位産業となっている。中国は労働集約型産業を中心に比較優位産業となっているが、近年、技術・資本集約型産業のVARCA指数が急速に上昇している。
