日本の主要産業における年代別賃金構造の計量分析

堀江真由美
髙妻（片山） 美里
得津 康義

本論文は，労働時間・賃金所得・労働者数の均衡を同時に達成する労働市場の均衡モデルをベースに，『賃金構造基本統計調査』（2017～2019年）の個票データを用いて労働時間－賃金所得の関係を推計し，賃金率弾力性を計測した。その結果，多くの産業で労働時間と賃金所得には負の相関があり，年齢区分別では，若年層は正，40歳以降は負の相関があった。平均的に実現する賃金率弾力性を計測したところ，若年層は0.72～0.88で，40歳以降は－0.61～－0.47と負値であった。その要因として，本稿は，中高年層の労働供給にみられる顕著な所得効果；労働時間－賃金所得の決定における労使の交渉力；日本特有の賃金体系・雇用慣行；雇用の流動性を指摘する。

広島経済大学研究紀要

広島経済大学経済学会

第2巻

第2・3号