本論文では,簿記・会計分野を対象として,コロナ禍におけるオンライン合同ゼミナールの可能性とその教育効果について検討した。具体的には,広島経済大学,尾道市立大学,松山大学の学生が参加したオンライン合同ゼミナールを事例として取り上げ,株式会社伊藤園,株式会社ヤクルト本社,ダイドードリンコ株式会社を分析対象とした企業分析の発表準備,発表および質疑応答のプロセスを考察した。その結果,オンライン形式であっても,複数大学の学生が学習成果を共有し,相互に発表・討論する機会を設けることにより,簿記・会計教育における学習意欲の向上,分析力の向上などに一定の教育効果があることが明らかとなった。